テレマーケティングの効果、成果として得られるもの
テレマーケティングではどの程度の効果、成果が望めるのでしょうか。そしてどのような納品物が得られるのでしょうか。
テレマーケティングの納品物
納品物の基本はＥＸＣＥＬです。1行に企業レコードを持ち、テレマーケティングで得られた企業情報を全て記載し、納品物としています。
テレマーケティングで得られる効果、成果、納品物は
担当者の部署名・役職・氏名の獲得
アポイントの獲得
メールアドレスの獲得
ニーズの有り、無し、その理由の獲得
現状の担当者の生コメント
などが取得でき、その全てを納品物として対価とします。
テレマーケティングで製品・サービスを売りたい方
中小企業様の殆どのテレマーケティングの目的は、「電話で自社の製品・サービスを売りたい」ということではないでしょうか。大手のようにマーケティングだけのために予算は取れません。果たして電話で製品・サービスは売れるでしょうか。先に答えを言いますと、売れるか売れないか、と言えば売れます。ただし、ここで間違わないで頂きたいのは、100社にアプローチして１つ売れるのか、500社で１つなのか、1000社で１つなのか、2000社で1つなのか、という率は商材で異なるのは当たり前なのです。
ただ、「すぐ買う人」だけではなく、「買う可能性のある人」を仕分けして納品できることがテレマーケティングの強みです。
テレマーケティングは、数百、数千の企業リストを基に、ニーズを拾い出します。これは既存業務を抱えた営業マンが通常業務と兼任しながらでは、出来そうでなかなかできない作業です。テレマーケティングはちょうどそのタイミングで購入しようと思っている人を見つけるだけではなく、「誰が」「どのタイミングで」「どの程度の値段のものを」持っていけば買ってくれるのか、リプレイスのタイミングやコスト感、導入の決め手などの情報を収集します。ですので、場当たりだけのニーズ獲得だけではなく、ロングタームで見ると、必ず費用対効果は現れます。
費用対効果が気になる方へ
有効な費用は使っても構わない、しかし、結果が見えないものにお金は出したくない。
費用対効果の考え方は企業にとって、大事なことです。しかしながら販促活動は無料ではできません。よくある事ですが、ＤＭ発送やＷｅｂ広告、展示会出展に関しては、費用対効果がゼロでも平気なのに、テレマーケティングの費用対効果が出ない場合は文句を言う人がいます。テレマーケティングもダイレクトマーケティングのひとつですので、事前にマーケティングが出来ていなければ、それなりの母数で実施しないと本当の費用対効果は出にくいことがあります。ＤＭで考えるとわかりやすいのですが、100枚配布してリターンはゼロだったとしても、1000枚配布すればリターンは3件だった、というサービスがあったとしましょう。しかし、300枚配れば1件取れるというわけでもありません。同じことがテレマーケティングでも言えます。
テレマーケティングの必要母数を決めるのに、「コンタクト数」を理解いただかなくてはいけません。たとえば「まずは200社から」としても、決裁権者と対話できないと始まりません。決裁権者との対話率を「コンタクト率」で表しますが、出張、不在など、3回架け直したとしても、コンタクト率は2割～5割です（幅はターゲット層で変動）。200社を例えば3割のコンタクト率と考えると、60名、60名と対話ができると何人と会えるのか、ということになります。リスト数の200を基準に考えると、双方の目標にズレが生じますし、費用対効果の計算が狂います。
弊社では業界・サービスで多くの経験値がありますので、事前にある程度の効果予測を行います。
残念ながら低そうであれば、高くする方法をご一緒に考えます。詳しくは事例をご覧下さい。
出来高払いをお考えの方へ
当社でもレベニューシェア型（完全出来高）は行っているケースがあります。商品・サービス、報酬によってお引き受けできないケースもありますが、まずはご相談ください。ＩＴ商材については、別途に販売代理として取扱うケースもありますので、お気軽にご相談ください。
■出来高（成果報酬型）が検討できる商材について
市場性のマーケティングが事前に出来ているもの
電話・ＦＡＸ・メールで売り切れるもの
当社サービスに関連する商材
獲得インセンティブが作業ボリュームと見合うもの、などです。